バリに学ぶ「バンブーハウス」が秘める無限の可能性
インドネシア・バリ島に次々と建設されるリゾートホテル。その多くは旧植民地時代に宗主国の白人たちが使用していたようなコロニアル様式の建物であったり、エスニック感あふれる東南アジア風のヴィラが主流だ。 しかし、現在もう一つの新しい流れが生まれつつある。それはコロニアル様式でもなくエスニック調でもない。まるでそれは遠い昔からあるようで、だけど誰も見たことのない景色。...
View Articleアジア3か国だけで約半分!? 世界のゴミ海洋投棄量が深刻化
もし、あなたの知人がバリ島へ旅行に行ったとしよう。そしてあなたは帰ってきた知人に「バリの海はどうだった?」と聞く。その答えが「最高に綺麗だった!」というものだったら、あなたはその知人のことをこう考えたほうがいい。 その人物は、“嘘つき”か、“鈍感力が極めて高い人”か、そもそも“目か感性の悪い人”のいずれかだと。 漂流ゴミの不都合な真実...
View Article気候変動問題のカギを握る「悪名高き」巨大企業は生まれ変わるのか
2014年9月23日ニューヨーク国連本部。各国首脳をはじめ、グローバル企業や著名NGOの代表者が一堂に会した国連気候サミットの場において、『森林に関するニューヨーク宣言』が署名・宣言された。...
View Article国際幸福デーの前に知っておきたい「ハッピー指数GNH」とは
3月20日は国連が定めた『国際幸福デー(International Day of Happiness)』。2015年は第3回目となるこの日、世界各地でハッピーなイベントが行われる。22日の『HAPPY DAY TOKYO2015(日比谷公園)』をはじめ、日本各地でも関連イベントが開催される予定だ。 この『国際幸福デー』が作られたきっかけは、GNH(Gross National...
View ArticleGoogleなど大企業も注目する「マインドフルネス」の実践法
近年マインドフルネスという言葉が注目されつつある。これまでは決して一般的だとは言えなかったマインドフルネスであったが、ついに共通言語化され幅広い層へ向けて発信され始めた。 特に社員研修プログラムとして注目を集め、apple、Intel、Google、facebook、SAP、LinkedIn、ゴールドマン・サックスなどの企業も導入。...
View Article水の使用量を84%削減した「パタゴニア・デニム」に見るリアルな危機感
source:http://www.patagonia.com/jp/ パタゴニアが、また刺激的なキャンペーンを始めた。これまでも自社製品に対し「買わないで」広告を発表したり、爆破の映像が衝撃的なダム撤去活動『ダム・ネーション』など、強いメッセージ性を持つ広告と環境活動で、常に社会へ波紋を投げかけ、賛否両論の渦を巻き起こしてきたパタゴニア。次に仕掛けるアクションは、ずばり“デニム革命”。...
View Article知ってほしい、ポイ捨てごみ調査システムを開発した「ごみ拾いSNSピリカ」代表の思い
source:http://www.shutterstock.com/ 世界でも珍しいごみ拾いSNS『ピリカ』を開発する株式会社ピリカが、またしても一風変わったチャレンジに打って出た。これも恐らく世界初となるであろう、ポイ捨て深刻度調査システム『タカノメ』の開発、そして資金調達クラウドファンディングだ。 今回は、取材から伝わったその熱い想いをお届けしよう。...
View Article小中学生の学力、県内ワースト2位から数年でトップへ!豊後高田市の「学びの21世紀塾」とは?
source:http://www.shutterstock.com/ 皆さんは豊後高田市をご存知だろうか? 大分県の北部、国東半島の付け根にある人口2万3千人ほどの小さな町。高齢化と人口流出が続く日本の多くの地方同様に、長年過疎化に悩まされてきた典型的な田舎町だ。 そんな名もなき小さな町が、今、日本全国から熱い注目を集めている。...
View Articleインドネシアのレジ袋有料化は、ゴミ削減と自然環境回復の足掛かりとなるか?
マングローブの苗木に絡まるビニール類 インドネシア政府が、その重い腰をようやくあげた。 2015年11月、インドネシア環境省は2016年よりレジ袋有料化に踏み切ることを宣言した。まずジャワ島のスラバヤ、バンドン、スマラン、そしてバリ島デンパサールの計4都市で1月からスタートさせ、様子を見ながら段階的に全国展開させていくようだ。...
View Article「NewsPicks」100万ユーザー突破、経済メディア世界一は実現可能か?梅田代表と佐々木編集長が語る想い
2015年12月11日、ニュースアプリ『NewsPicks(ニューズピックス)』が、登録ユーザー数100万人を突破した。 同社の発表によると、スマートフォンをベースにした経済ニュースアプリの登録ユーザー数としては、国内最大規模になったとのことだ。...
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